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消費者行動の分析はマーケティングに必須。「消費者行動モデル」5つを紹介

消費者に商品・サービスを購入してもらうためには、消費者がどのような心理的な変容と行動の変化を経て購入に至るのか、そのプロセスの理解が欠かせません。さらに、一度購入したきりではなく、再購入を繰り返してロイヤル顧客になったり、その商品・サービスの情報を「拡散」したりといった行動にも期待したいところです。

そこで今回の記事では、消費者行動を知るための「消費者行動モデル」について、スタンダードなものからSNSを反映した最新のものまで解説します。

消費者行動モデルとは？

消費者行動モデルとは、消費者が商品・サービスを知ってからどのような段階を経て購入に至るのかをモデル化したものです。「購買行動モデル」「態度変容モデル」とも呼ばれます。
消費者の行動モデルを理解することで、見込み客・顧客を問わず最適な働きかけを考えることができ、自社にとって望ましい行動を促進することができるようになります。逆にそれをわかっていなければ、「打ち手」が逆効果になってしまう場合もあり得るのです。

例えば、食品や日用品といった商材をイメージしてみてください。新商品を消費者が全く知らない段階で店頭で「特別値引きキャンペーン」を展開すると、格安商品だというイメージが形成され、ブランド価値が毀損される可能性もあるでしょう。
同じ値引きという手段を使うなら、消費者がその商品を知り特性を理解して、「今度試してみよう」と購買欲求が発生している段階で行う方が効果的です。消費者が店頭で商品を目にしたとき、隣には競合商品もあるし、店頭で価格を確認して「少し割高かな」と思うかもしれません。その段階で、購買に踏み切らせる最後の一押しとして「新登場・期間（または数量）限定特別価格」として値引きを提示すれば、最後のハードルを越えて、試し買いさせることが可能になります。

ただし消費者行動モデルは、時代背景や消費者に働きかけるメディアの移り変わりによって変化します。特に昨今は、インターネットの発展とSNSの普及によって消費者の行動が多様化しているため、消費者行動モデルもさまざまなものが登場しています。

消費者行動モデルを活用するための注意点

消費者行動モデルの紹介をする前に、消費者行動モデルを使いこなすための「使用上の注意」を述べておきましょう。

まず、商材によって消費者の購買行動が異なることに留意しましょう。食品や日用品などは高い頻度で繰り返し購入されますが、車や不動産などの高額商品を高頻度で購入する人はまれです。そのため前者の場合、反復購入し日常で使ってもらい、やがてロイヤル顧客になってもらうことがゴールとなります。一方で後者は、購買してもらうこと自体がゴールです。

また同じような商材であっても、商品・サービスの課題がどこにあるかによって、異なる消費者行動モデルを用いたり、同じ消費者行動モデルでも注力すべきプロセスが違ったりすることがあります。

例えば、有名菓子メーカーの定番商品は多くの人が商品を認知していて、店頭の棚から外されることも少ないでしょう。しかし逆にその商品があることが当たり前になっていて、消費者が買ってみようと思わない、という課題が発生することがあります。その場合、例えば特売に指定してチラシに掲載してもらうなど、いかに消費者に「買いたい」と思わせるかという段階に力を入れる必要があります。

一方、同じお菓子でも小資本のメーカーだとすれば、多くの人の認知を獲得するためにマス広告を使う費用はかけられないし、販路も限られるでしょう。その場合、味とモノ作りの姿勢に共感してくれるコアなファンを作り、後述するSNSを使った「拡散」を図って、限られた販路にもわざわざ足を運んでくれるような顧客を拡大再生産するようなモデルを用いる必要があります。しかし、ターゲットが高齢者であったりするとSNSを使ったモデルは難しくなります。
つまり商材のターゲットがどんな人なのかということも、消費者行動モデルの選択の際には重要な要素となるのです。

マス広告が主流だったころのスタンダードな消費者行動モデル

ここからは、具体的な消費者行動モデルを説明してきましょう。まずはスタンダードな消費者行動モデルからです。

AIDMA（アイドマ）

「AIDMA」（アイドマ）は、マーケティングの入門書には必ず載っている「スタンダード中のスタンダード」といえます。

消費者行動モデルの原点は1898年にエルモ・ルイスが提唱した「AID」だといわれていますが、1900年に彼自身がそれをさらに改良し、「AIDA」（アイダ）を発表しました。
AIDAとはAttention・Interest・Desire・Actionの頭文字で、広告を見ることで商品を知り（Attention：注意）、興味を引かれ（Interest：興味）、欲しいと思い（Desire：欲求）、実際に商品を買おうと行動を起こす（Action：行動）というモデルです。

しかし実際には、消費者は「欲しい」と思っても、「今度の休日に」「次の給料が出たら」など、すぐに行動を起こさないこともあります。それを考慮して、「その時が来るまで忘れないでいてもらう（Memory：記憶）」を加えて、1924年にサミュエル・ローランド・ホールが発表したのが、「AIDMA」（アイドマ）（Attention・Interest・Desire・Memory・Action）です。

AIDMAのAttention・Interestは「認知・興味」の段階で、「いかに消費者の注意を引きつけて、興味を喚起するか」という、マス広告が得意な部分です。Desire・Memoryは「興味を示したモノ・サービスに対し、さらに理解させ欲求を喚起し、欲しい思った感情を記憶にとどめておく」という、理性・感情に働きかけることが必要になります。同じマス広告でも、A・Iはテレビ・ラジオなどの電波媒体、D・Mはじっくり手元で見て読ませる新聞・雑誌など紙媒体の役割だとされています。
そして最後のAは、確実に購買行動（Action）を取らせるために、チラシや店頭販促などで最後の一押しをするということです。

マス広告を前提とする点が古典的ではありますが、消費者の「認知・興味」を引きつけ、「理性・感情」に訴えかけ、最終的に「行動」を引き出すという流れは合理的であり、頭の中を整理しやすいため、今日でも（メディアをマス媒体だけに限定しない前提で）AIDMAを用いるケースは多く見られます。

実務における具体的な活用方法としては、いったんAIDMAで消費者行動を整理したのち、より自社の商材や課題、ターゲットに合ったモデルに置き換えていくという使い方が最も有効であるといえるでしょう。その意味でも、スタンダードとして押さえておきたい消費者行動モデルです。

インターネット普及期の消費者行動モデル

「インターネット元年」は諸説ありますが、2000年頃だといわれています。それから20年以上が経過して、ネットは生活者の行動も大きく変えてきました。それにしたがい、新たな消費者行動モデルも求められることになりました。

AISAS（アイサス）

新しいインターネット時代の消費者行動モデルとして、大手広告代理店の電通が2004年に提唱したのが「AISAS」（アイサス）です。AISASとはAttention（注意）、Interest（興味）、Search（検索）、Action（購買行動）、Share（共有）の頭文字です。
インターネットの普及によって、消費者は商品に興味を持ったらまずはスマホで検索（Search）し、そのままネットで購買行動・購入（Action）して、商品後はレビュー欄やブログ、SNSなどで使用感を共有（Share）します。そして、Shareした内容が再び検索エンジンのSearchにヒットし、新たな見込み客を呼び込むという構造ができました。

では、企業にとってはShare→Searchの循環のおかげで広告費がかからなくなったかというと、新たな課題を生むことにもなりました。いかに検索エンジンにヒットしやすくするかというSEO（Search Engine Optimization：検索エンジン最適化）の施策を自社サイトに施さねばならず、また、Shareされる内容が悪評を起こさないように常に目を光らしておく必要があります。商品作りや接客などでも、悪評の元にならないように気を遣う苦労が発生するようになりました。

その一方で、AISASの各層の消費者を意識した商品・サービス作り、マーケティング、プロモーションを実施し、ターゲットに刺されば、企業がコストをかけて発信する広告よりも信頼される「いい口コミが加速度的に広がる」ことになり、ビジネスの成功にもつながります。つまり、マス的な多額の広告費がかけられない企業でも勝ち目が出てくるということです。

SNSの普及によって表れた消費者行動モデル

筆者には23才の娘がいますが、筆者と娘とのネット活用で決定的に違うのは、SNSの使い方です。娘は頻繁にTwitter（ツイッター）に投稿し、検索にはSNSのハッシュタグを利用しています。前述の「AISAS」においてもSearchは重要な要素ですが、その方法はすでに大きく変化しているわけです。
ここからは、SNS時代ともいえる今日の新しい消費者行動モデルを見ていきましょう。

VISAS（ヴィサス）

「VISAS（ヴィサス）」は2010年に大元隆志氏が提唱した消費者行動モデルで、Viral（口コミ）、Influence（影響）、Sympathy（共感）、Action（購買）、Share（共有）の頭文字です。SNSをベースとした初めてのモデルといわれています。

前項のAISASとの違いは1文字ですが、中身は大きく異なります。
最も注目すべきは、AISASの入り口は「Attention」であり注意喚起する手法は「広告」でしたが、SNS時代における入り口は「Viral（口コミ）」であるところです。VISASは口コミに影響され、共感して購買し、その結果を共有するというモデルです。

加えて、AISASと異なり「Search」がないのも特色です。検索するということは自発的に何かを調べたいということであり、消費においては「顕在ニーズを持っている」ということに他なりません。しかしVISASでは、口コミに影響された「共感」の発生によって、顕在ニーズのなかった消費者を購買に至らしめているわけです。

例えば、広告で企業がいくら「美味しいです！」といっても、消費者にはあまり刺さらないでしょう。しかしSNSで友人やフォローしている憧れの有名人が「これ美味しいよ！」といっていたら、共感→購買という行動を取るSNSユーザーは多いものです。そしてそれがSNSに再びアップされ、拡大再生産されていくわけです。

ULSSAS（ウルサス）

「ULSSAS（ウルサス）」は最近ホットリンク社によって提唱され、注目されているモデルです。User Generated Contents（ユーザーによるSNS投稿）、Like（いいね）、Search（検索１）、Search2（検索２）、Action（購買行動）、Spread（拡散）、の頭文字になっています。

このモデルの1つめの特色は、VISAS同様に入り口が「ユーザーによるSNS投稿」であり、その投稿に対して「いいね！」を付ける点です。
2つめの特色は、Search（検索）が2つあることです。最近は、検索エンジンよりも先にSNSのハッシュタグなどで検索を行うことが多く、これが「検索1」となります。その後、必要に応じてGoogle（グーグル）などの検索エンジンで二度目の検索「検索2」を行い、購買の意思決定をするということになります。

「買うつもりはないけれど少し気になったモノ・サービス」を「検索1」で検索し、購買意思が顕在化したら、本格的に検索エンジンで「検索2」を行って、「比較検討」の上、「購買する」ということです。そして最後にはその体験を「拡散」します。そう考えると、このモデルは意外とわかりやすいのではないでしょうか。

コロナによる消費者行動の変化

ここまで歴史年表的に消費者行動モデルを見てきましたが、最近では、もっと重要な世の中の変化を考える必要があります。それはコロナ禍の影響です。

株式会社ワン・コンパスのレポートによれば、消費者の店舗での購買行動は「低頻度・短時間化」が顕著で、その傾向が定着しつつあるといいます。それがいわゆる「ニューノーマル」になると予想できるでしょう。また「予定していたものだけを購入する」という「計画購買」の傾向も顕著です。

▶詳しい調査結果はこちら「コロナ禍によって消費者の日常買い物行動はどう変わったか？」

そう考えると、この流れを踏まえた消費者行動モデルを見ていかなければなりません。年代は少し遡りますが、参考となる消費者行動モデルをご紹介します。

ZMOT（ズィーモット）

「ZMOT」（ズィーモット）は2011年にGoogleが提唱したもので、「Zero Moment of Truth」の略称です。
言葉を直訳すると少し難しいですが、「顧客は事前に商品に関する情報収集を行なっており、来店時にはすでに何を買うか決定している」というGoogleの考え方を示したものです（もちろん、その情報収集のためには「検索をする」というのがGoogleの主張です）。

ZMOTを理解するためには、「MOT」そして「FMOT」「SMOT」の説明が必要です。
「MOT」は1990年のベストセラー「真実の瞬間―SAS(スカンジナビア航空)のサービス戦略はなぜ成功したか」という書籍がその源流となっています。書籍によれば「15秒という限られた時間で最高の体験を顧客に提供できれば明確な差別化優位が築ける」とし、その15秒を「真実の瞬間（MOT：Moment-Of-Truth）」と呼びました。^※
それに対し、P&Gが2004年に自社の調査結果から「『真実の瞬間』は2回存在する」という考え方を発表しました。1回めを「顧客は店頭の棚の前に立った3秒～7秒で購入を決定する」として「First Moment of Truth＝FMOT（フモット）」、そして2回めを「顧客が家で商品を使用する瞬間に、それをまた購入するかを決めている」として「Second Moment of Truth＝SMOT（エスモット）」と名付けたのです。

この「MOT」、「FMOT」「SMOT」を踏まえ、Googleは自社の立場から「顧客は店頭の3～7秒ではなく、事前に決めている」として、ZMOTをぶつけてきたわけです。
前述の「コロナ禍による買い物時間の短時間化とその定着」という事実は、一層この流れを促進するように思えます。

ただ、筆者はこのGoogleが主張する「来店時にはすでに何を買うか決定している」という主張には賛成ですが、その手段が「検索」だけであるとは考えていません。
例えば私の妻の場合、よく行くスーパーの電子チラシをiPhoneで毎日チェックして、「買い物リスト」を作ってから買い物に出かけていきます。彼女は「検索は面倒で、不確実な行為」と考えているようで、検索ではなく、なじみの店の情報をあらかじめチェックすること自体が彼女にとっての「ZMOT」なのです。
つまり、SEOなどで検索順位を上げることは新規顧客獲得には有効ですが、既存顧客へのアプローチの本質は「顧客が必要とする自社情報を確実に届けること」に他なりません。

※参考書籍：ヤン カールソン『真実の瞬間―SAS(スカンジナビア航空)のサービス戦略はなぜ成功したか』 堤 猶二　翻訳,ダイヤモンド社,1990

TMOT（ティーモット）

SNSが主流になってくると、最終的にはいわゆるインフルエンサーにお金を払ってSNSに投稿してもらうという、形を変えた広告合戦になるだけのようにも思えます。一般の人の投稿内容を企業側がコントロールすることは極めて困難ですし、計画性・再現性がなければマーケティングとはいえません。
しかし、インフルエンサーにお金を払って投稿してもらえば計画性も再現性もありますが、広告的な投稿が続けば消費者もその内容の薄っぺらさに気づき、SNS上での悪評にもなりかねません。

では、そうならないためには何が必要なのか。その答えが、主に海外で話題になっている「TMOT（ティーモット）」という理論です。

TMOTは「Third Moment of Truth」の略で、「商品に対する顧客の熱狂度が高まり、その商品を自分の生活に欠かせないものと感じている状態」のことだといいます。
SMOT（顧客が家で商品を使用する瞬間に、それをまた再び購入するかどうかを決めている）においては、消費者は商品・サービスの機能性や利便性だけでも再購入を決める可能性があります。
対してTMOTは「熱狂度」という言葉が使われているように、顧客が共感性を持っている点が特徴です。「共感」というキーワードはSNS時代とはとても親和性が高く、顧客のTMOTの状態を獲得できれば、多くの顧客が自社のことをSNSに拡散してくれることが期待できるのです。
顧客のロイヤリティーを高め、熱狂的に支持され、共感を得るというのは、生半可なことでは実現できません。それは突き詰めれば「商売の基本」であり「究極の目標」のような話ですが、ここまでの流れから考えれば、もはや全社を挙げてそこを目指すしか道はないともいえるのではないでしょうか。

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▶どんなメニューがあるのか、詳しく知りたい方はメニュー一覧をご覧ください。

まとめ

代表的な消費者行動モデルの特徴と、その移り変わりについてご紹介してきました。
消費者行動をマーケティングに活用していくためには、消費者行動の分析が不可欠です。消費者行動モデルを活用すれば、消費者に効果的な働きかけを考えることができます。マーケティング担当者は是非基本を知っておきましょう。

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