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フードデリバリーサービス最前線!人気の背景と市場規模、注目のサービスを紹介!

2020年05月14日
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近年、「出前」ではなく、近い意味の「フードデリバリー」という言葉を耳にする機会が増えたのではないでしょうか。フードデリバリーは、現在非常に人気を博しているサービスです。特に、新型コロナウイルスの感染予防のため、外出せず自宅で過ごす時間が増えていることも利用機会の増加に繋がっていますよね。実際に、自宅で購買を行う「巣ごもり消費」が注目されたことをきっかけに、初めてフードデリバリーを利用した方もいるのではないでしょうか。

この記事では、フードデリバリーサービスが盛り上がりを見せている理由や、主要なサービスなど、フードデリバリーサービスの最前線について解説します。

フードデリバリーサービスとは?概要と人気の背景を紹介

そもそも、フードデリバリーサービスとはどのようなものを指すのでしょうか?

フードデリバリーサービスとは

現在のフードデリバリーサービスは、従来からある「出前」だけでなく、2016年に日本へ上陸し利用が急速に拡大しているUber EATS(ウーバーイーツ)に代表される「配達代行」を加えたサービス全体のことを指しています。既存の飲食店で配達設備(バイクや販路など)を持たないお店であっても、「配達代行」を利用すれば、商品の配達を代行してもらうことができます。

人気の背景

フードデリバリーサービスの人気の背景は、主に以下の3つと言われています。
・オンラインオーダーが可能なプラットフォームの一般化
・共働き世帯の増加
・消費税増税と軽減税率

それぞれ解説していきます。

■オンラインオーダーが可能なプラットフォームの一般化

「出前」といえば新聞などに挟まっているチラシなどを見て、店舗に注文電話を行うというのが主でしたが、サービスの進化に伴い、スマホ1つで簡単に注文できるようになりました。
これにより、
・豊富な候補の中から選択することができる
・簡単、確実に注文内容を伝えることができる
・帰宅中など家にいなくても注文ができる
・自宅の住所を伝えるのが簡単(伝えなくていい)
・決済をキャッシュレスで行える
などが行えるようになり、よりユーザーにとって利便性が高くなりました。
また、飲食店側にとっても、昔のように紙のチラシを独自に発行せずとも手軽にお客様からの注文を受けることができるようになりました。

■共働き世帯の増加

過去、日本は専業主婦世帯の方が共働き世帯よりも多く存在しました。しかし、1995年~2000年ごろには共働き世帯が専業主婦世帯の数を上回り、さらに2018年には共働き世帯が専業主婦世帯の2倍以上となりました。

(引用:内閣府 令和元年版男女共同参画白書より)

共働き世帯の増加に伴い、子育て・家事(掃除・料理など)のアウトソーシング化が進み、フードデリバリーサービス利用が増加している傾向にあります。

■消費税増税と軽減税率

2019年10月に消費税増税が行われ、消費税が8%から10%に上がったのと同時に、特定の商品の消費税率を一般的な消費税率より低く設定する「軽減税率制度」が導入されました。これにより、食事のテイクアウト・出前は軽減税率の対象となり、税率が8%に据え置きとなりました。

そのため、外食をするよりもお得に飲食店の食事を頼むことができるフードデリバリーサービスを利用する人が増えたとみられます。

フードデリバリーサービスの市場動向

では、実際の市場動向はどのようになっているのでしょうか。

■主な利用者層

エヌピーディー・ジャパン株式会社『外食・中食 調査レポート』(2019年4月10日公表)によると、2018年の主要フードデリバリーサービス(ウーバーイーツ、出前館、ごちクル、dデリバリー、楽天デリバリー、ファインダイン、LINEデリマ)の利用者層としては若年層(15~29歳)の男性の利用が最も多く32%、次いで14歳以下の男女が18%となっています。

■市場規模

市場規模は拡大を続けており、2018年には4,084億円と前年比5.9%増加。過去を振り返っても2016年には5.8%、2017年は2.3%と毎年増加しています。外食・中食市場全体の成長率(2%前後)と比較しても増加傾向です。

※上記いずれも「NPD Japan, エヌピーディー・ジャパン調べ」 https://www.npdjapan.com/press-releases/pr_20190410/

上記のようにフードデリバリーサービスは、若年層の支持が大きいうえに市場規模も拡大を続けており、今後のさらなる伸びに期待できるサービスであることがわかります。

フードデリバリーサービス~人気の7サービスと変わり種サービスを紹介!~

まずは、特に人気の高い7サービスについて紹介します。

■サービス名:Uber Eats(ウーバーイーツ)
■URL:https://www.ubereats.com/ja-JP
■サービス紹介:フードデリバリーサービスを盛り上げた第一人者といっても過言ではないのがこのウーバーイーツです。ウーバーイーツは、手軽に様々な登録レストランに料理が注文できるだけでなく、最低金額が設定されておらずドリンク1つなど手軽な注文も可能なことが魅力です。また、店舗側のメリットとして、注文が入るたびに「今近くにいて手が空いている人」を配達スタッフとして確保し、商品をすぐにお客様のもとへお届けできることが挙げられます。

■サービス名:出前館
■URL:https://demae-can.com/
■サービス紹介:出前館は文字通り「出前」をメインにしたサービスで、有名チェーンを中心に2万店を超える非常に多くの店舗数と、全国の広いエリアでサービスを利用できることが特徴です。高頻度でクーポンが発行(更新)されるので、様々なレストランの料理をお得に楽しむことができます。各レストランは出前館に登録することで、注文を受け付けるプラットフォームとして利用することができます。

■サービス名:ごちクル
■URL:https://gochikuru.com/
■サービス紹介:ごちクルは、オフィスやイベント会場へのフードデリバリーを主な目的として利用できるサービスです。有名シェフが監修するお弁当や、ミシュランで星を獲得している有名店など、予約をなかなか取りにくいレストランの弁当を注文できる点が魅力です。

■サービス名:dデリバリー
■URL:https://delivery.dmkt-sp.jp/
■サービス紹介:dデリバリーはNTTドコモが提供しているフードデリバリーサービスです。dデリバリーの特徴は、「dポイント」を利用できる点です。ドコモの携帯電話の契約をしている人の中には、dポイントがたまり続けていても使いきれていない、という人もいるのではないでしょうか。そういった人でも、dデリバリーを使うことで余ったdポイントを活用することができます。

■サービス名:楽天デリバリー
■URL:https://delivery.rakuten.co.jp/
■サービス紹介:楽天デリバリーは、弁当や寿司・ピザ、飲み物など一般的なフードデリバリーのほか、ケータリングサービスも提供しています。高齢者向けの食事支援も行っているので、様々な層に利用されています。楽天スーパーポイントが貯まることも楽天デリバリーならではの強みです。

■サービス名:LINEデリマ
■URL:https://delima.line.me/
■サービス紹介:LINEデリマの特徴は、なによりもLINEを通して注文が行えることです。LINEは、月間アクティブユーザー数8,300万人以上を誇るといわれている一大コミュニケーションアプリです(LINE株式会社2019年第四4半期決算発表より)。今や多くの人の日常に溶け込んでいるLINEで気軽に注文ができるLINEデリマは、多くの人にとって親近感があり使いやすいサービスといえます。もちろんLINEポイントも貯まります

■サービス名:ファインダイン
■URL:https://www.finedine.jp/
■サービス紹介:ファインダインの強みは、他のサービスではフードデリバリーを行っていないレストランであっても、ファインダイン限定で宅配を行っているケースがある点です。高級店や人気店が多く登録されているため、いつもよりワンランク上の料理を食べたい人にとって魅力的なサービスといえるでしょう。

スマートスピーカーで注文完了!変わり種サービス

上記で紹介したのは、フードデリバリーサービスとして有名な7つです。最後に、特徴的な機能を持つサービスを紹介します。

■サービス名:銀のさら
■URL:https://www.ginsara.jp/campaign/alexa/
■サービス紹介:銀のさらは、有名な寿司配達に特化したフードデリバリーサービスですが、実はAmazonが提供しているスマートスピーカー「Alexa(アレクサ)」を利用することで注文できる機能も展開しています。スマホを開く手間すらなく手軽に注文できるため、子育て中で子供から目が離せない人や、アレクサを持っている人にとって、特に便利なサービスといえます。

まとめ

フードデリバリーサービスの利用は、消費税増税と軽減税率、共働き世帯の増加などの要因で増加傾向にあり、利用者の多くは若年層(特に男性)です。
現在、主要7サービスのシェアは2018年時点で約44%となっていますが、中食需要が高まり、フードデリバリー市場が拡大してきている今、参入する企業はまだまだ増えていくと予想されます。
参入企業が増えることで、サービスのプラットフォームも徐々に整備され、大手の飲食店だけでなく中小規模や個人経営の店舗も参加しやすくなってきているのではないでしょうか。
今後は飲食店以外の他業種からの参入や、サービスが活用されるなどの可能性もあり、拡大し続けるフードデリバリー市場は引き続き注目を集めそうです。


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